今回の連載では、上海を中心とする日系とローカル系のコンビニの競争戦略を取り上げたが、あまり名前の聞かない台湾系コンビニは、意外にアモイなどを中心に善戦しているかも、、その経営の内実に迫ってみた。

ゴールデンウィークの間（５月１日）に、日経ネットに「日本車のプレゼンスが高まった中国自動車市場」を掲載しました。

(2007年）5月17日に、昨年に続き、マーケティング協会でのセミナーで講演を行う予定。 【テーマ】中国で勝つ！「マーケティング情報収集方法」 詳しくはこちらのマーケティング協会サイトのお知らせをご覧ください。

日経ネットで、中国ビジネス成功のために、「現場」と「感動」の重要性を提起しました。 詳しくは日経ネットのこちらをご覧ください。

中国は昨年（０６年）年末から、年収１２万元以上の人に対して、納税を申し入れすることを義務付けるようになった。この4月の締め切り期限までに、自ら進んで納税を申し入れた（つまり、自分の年収が12万元以上と認めた）者は全国で160万人となっており、その中の大多数はサラリーマン（会社勤務）のことである。

友人の大学教授から、「中国のPR」について聞かれまして、少し調べてみました。PRは日本語では「広報」と訳されたのですが、どうもこの訳語の意味合いがやや狭いような気がします。中国語の訳語である「公共関係」（略して「公関」）のほうがより元の意味に近いように思います。

「日本的経営」を学ぶために留学してきた私が、会社勤めになってからこれほど日本企業の中国での市場調査にかかわるとは、思いませんでした。まさに巨大市場・中国の台頭をますます感じている今日ですが、日本企業の中国でのマーケティング・リサーチについて実感してきたことを、日経ネットのコラムで整理してみました。

2006年、中国の化粧品業界で最も脚光を浴びたのは「薬粧」というジャンルなのだ。「薬粧」は日本でいうドクターズコスメ※に近い。パッケージがシンプルで、低刺激で医薬品のイメージを持った化粧品と言うべきだろう。中国のドクターズコスメ分野を切り開いたのは、フランスの化粧品ブランドVICHY（中国名：薇姿）。

SMBCの「中国ビジネスクラブ」誌も4月から誌面一新。連載継続の依頼を受け、「業界トレンド」という新しいタイトルのコラムをスタート。今日は4月号が発行され、１回目の「第3世代と欧米資本が競合するデータベース業界」が掲載されました。

昨年来の大きな仕事の一つは、日本の大手企業に委託された１０年後の中国市場予測調査でした。定量調査もあって定性調査もあり、沿海と内陸の都市でグループインタビューを行い、有名な学者・ジャーナリストとコンサルタントにも取材を実施。それに数々の分析作業。